【 絶対 オススメ 】現代の最新テクノロジー8選

今回は、現代(2020年)の最新テクノロジー8選についてまとめてみました。

そもそもテクノロジーの定義は、

「特定の分野における知識の実用化」や「科学的知識を個別領域における実際的目的のために工学的に応用する方法論」とされています。

一言で言うと、科学技術で利用する方法論になります。

早速、最新テクノロジーについて紹介していきます

VRは「Virtual Reality」の略で、「人工現実感」や「仮想現実」と訳されています。ここには「表面的には現実ではないが、本質的には現実」という意味が含まれ、VRによって「限りなく実体験に近い体験が得られる」ということを示します。VRを通して得られるリアルな体験が、あたかも現実であるかのように感じられるということです。

<実用例>

1、スポーツにおけるVR活用

スポーツ分野において、VRは観客とプレイヤーの双方に活用されています。

観客としてVRを活用しているのは、スポーツ観戦に特化した「動画配信プラットフォーム」です。従来のテレビ放送やネット配信のカメラワークとは異なり、360°好きなところを見回すことで、高い没入感と臨場感が味わえます。特定の選手や監督の視点はもちろん、ボールなどの道具、施設の視点から試合を観戦できるのは、スポーツファンにとって大きな魅力といえるでしょう。

また、プレイヤー(選手)は、トレーニングにVRを活用できるようになっています。対応している競技も、野球やゴルフ、スキーなどさまざま。ジムやフィールドとは違い、難度や環境を変えながら、繰り返し練習できるメリットが、VRを活かしたトレーニングにはあるのです。

2、広告におけるVR活用

従来のデジタル広告とは異なる「VR広告」も登場しています。VRによって商品ディスプレイの自由度が格段に上がったことで、視聴者(ユーザー)が見ている映像に全方位型の広告を流したり、商品に触れることができるようにして実際の使用感を試させたり、VR空間内にあるテレビにCMを流すといったことが可能になりました。一方通行ではなく、視聴者とコミュニケートしながら溶け込んでいく「体験型」広告は、これまでと違う形のプレゼンテーションの方法として注目を集めています。

3、医療におけるVR活用

VRは、医療分野でもさまざまな活用事例があります。例えば、実際の手術の様子をVRで見学可能にして、世界各国の医師と共有するという使い方は、医師の技術向上に大いに役立つものとして事例が増えています。

第一線の医師が執刀する手術をリアルに体験できることは、医療の道を志す学生や経験の少ない医師はもちろん、同じ分野の医師にとっても、大きな経験となるでしょう。また、事前にVRで手術を行うことで、ミスの許されない手術のシミュレーションも可能になりました。こうしたVRの活用によって、難度の高い手術の成功率が高まることが期待されます。

「AR」という似たような言葉がありますが、意味合いは全く異なります。

ARは「Augmented Reality(オーグメンテッド・リアリティー)」の略で「拡張現実」と訳されます。VRと違うポイントは「現実世界に新しい情報を追加する」という点です。

更にARを詳しく知りたい方はこちらhttps://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%8B%A1%E5%BC%B5%E7%8F%BE%E5%AE%9F

・IoT

IoTは”Internet of Things”の略でモノのインターネットと訳されています。読み方はアイオーティーです。IoT:Internet of Things(モノのインターネット)とはモノがインターネット経由で通信することを意味します。

IoT の主なユースケースは、データ収集・分析(モニタリング、予防/予知保全、作業効率化)及び、遠隔制御の仕組みなどが挙げられます。 IoT 化が進むと、インターネットに接続されたセンサーやデバイスといった「モノ」からは膨大なデータが収集されます。IoT によって集められたデータが AI の資源となることで、多様なユースケースに繋がっています。

<実用例>

1、モニタリング

モニタリングIoT により、離れた場所にあるモノの環境(温度、湿度、気圧、照度、騒音など)、モノの動き (衝撃、振動、傾斜、移動など)、モノの位置 (存在場所、通貨検知など) などの情報を収集し、モニタリングできます。

2、予防/予知保全

IoT により、離れた場所にある機器から収集した各種データを分析・処理し、稼働実績の把握や異常監視を行うことができます。

3、データ連携/モバイル連携

IoT により、スマートデバイスなどのモバイル機器とモノを連携することが可能になります。また、収集したデータを外部と連携させ、相互に活用することもできます。

4、遠隔制御

IoT により、連携したモノをスマートデバイスなどのモバイル機器を使用して、遠隔地から機器の保守作業の効率化が可能になります。

・ビッグデータ

ビッグデータとは、従来のデータベース管理システムなどでは記録や保管、解析が難しいような巨大なデータ群。明確な定義があるわけではなく、企業向け情報システムメーカーのマーケティング用語として多用されている。多くの場合、ビッグデータとは単に量が多いだけでなく、様々な種類・形式が含まれる非構造化データ・非定型的データであり、さらに、日々膨大に生成・記録される時系列性・リアルタイム性のあるようなものを指すことが多い。

<実用例>

1、金融/保険:不正解析、取引解析、リスク分析

2、通信放送:ログ分析、ネットワーク解析、視聴率分析、コンテンツ分析

3、流通/小売:ロイヤリティ分析・プロモーション分析

4、製造:品質分析、需要分析、トレーサビリティー

5、アクセス分析、コンテンツ分析、ソーシャルメディア分析

6、公共・公益:気象/地震データ分析、エネルギー消費分析、リスク分析(防衛・犯罪)

・FinTech(フィンテック)

FinTech(フィンテック)とは、金融(Finance)と技術(Technology)を組み合わせた造語で、金融サービスと情報技術を結びつけたさまざまな革新的な動きを指します。身近な例では、スマートフォンなどを使った送金もその一つです。

米国では、FinTechという言葉は、2000年代前半から使われていました。その後、リーマンショックや金融危機を経て、インターネットやスマートフォン、AI(Artificial Intelligence、人工知能)、ビッグデータなどを活用したサービスを提供する新しい金融ベンチャーが次々と登場しました。

例えば、資金の貸し手と借り手を直接つないだり、Eコマースと結びついた決済サービスを提供する企業があるほか、ベンチャー企業が決済などの金融サービスに参入する動きも増えています。

<実用例>

1、決済・送金サービス

“身近なフィンテック”として挙げられるのが、決済サービスです。スマートフォンアプリと銀行口座またはクレジットカードを連携させることで、現金を使わずに決済できるサービスが主流です。また、個人間での送金も行えるサービスが登場しています。

ネットショッピングから実店舗まで、様々なシーンで決済できるのが特徴です。

※主なサービス:LINE Payや楽天ペイなど

2、家計簿・貯蓄サービス

個人向けの資産管理を目的としたサービスが家計簿や貯蓄サービスです。法人向けの会計ソフト同様に、銀行口座情報やクレジットカードを登録することで収支の管理ができます。

また、レシートを写真撮影するだけで家計簿が付けられるサービスなどもあります。

※主なサービス:MoneytreeやZaimなど

3、投資・資産運用サービス

AI(人工知能)に任せることで自動で資産運用を行ってくれる投資・資産運用サービスがあります。ロボアドバイザーと呼ばれており、自動的に分散投資を行ってくれるのが特徴です。

投資の知識や経験が無い方でも少額から利用できるサービスが主流です。

※主なサービス:Wealth NaviやTHEOなど

4、仮想通貨サービス

物理的に存在しないものの、通貨同様に価値を持っているのが仮想通貨サービスです。「ビットコイン」が最も有名な仮想通貨で、取引所で利用することができます。

※主なサービス:bitFlyeやcoincheckなど

・ブロックチェーン

ブロックチェーンとは、「分散型台帳」とも呼ばれるデータベースのこと。ブロックチェーン上に一度記録されたデータを書き換えるには現実的に不可能な量の作業を要するため、理論上改ざんは不可能とされている。その上、P2Pネットワークで取引の真正性を確認するので、ブロックチェーン上で行われる取引には「管理人」の存在を必要としない。これが、ブロックチェーンが「分散型=非中央集権型」と呼ばれる所以。

<実用例>

1、独自通貨の流通・管理

ブロックチェーンの歴史は暗号通貨からはじまった。これまで国が保証していた通貨への信頼をブロックチェーンが代替し、ネットワーク上でのP2P決済(Peer to Peer、当事者間の対等な決済)が可能になる。地域の自治体や企業が独自に通貨を発行し、コミュニティの活性化を図ることができる。オンラインゲーム内の独自通貨として使用されるケースもある。

2、スマートコントラクト(契約の自動実行)

ブロックチェーン上に取引内容をプログラミングしておくことで、仲介者なしに自動で契約を成立させることができる。例えば商品の売買も、契約内容の改ざんが難しいため、小売業者を介さずに安心して行える。取引の記録はオンラインに保存され、誰でも閲覧可能。中間業者の手数料が不用なため、販売価格は下げることができる。

3、トレーサビリティ(製品情報の追跡)

ブロックチェーンネットワークの取引履歴を活用し、製品情報の追跡を高次元で実行することができる。これまで偽装問題が頻発していた食品の産地や原材料、消費期限などを、改ざんできないブロックチェーンで管理することにより、食の安全をもたらすことも可能だ。製品に貼り付けられたNFCタグやQRコードからアクセスし、製品情報を簡単に追跡できるようになることで、消費者も安心して買い物ができる。

4、権利や資産の管理

これまで、ものや権利を所有していることの証明は、実際に持っているという事実か、政府や自治体、業界団体による承認によってなされていた。これらの管理が十分ではなかった業界も多かったが、ブロックチェーンにより、権利や資産などの管理を迅速かつ透明性を担保して行えるようになった。2次流通にあたって、元の所有者や著作権者に還元される仕組みなど、新たな所有権を成立させることもできる。

5、本人確認・身分証明

国が管理するマイナンバーや戸籍から、Webサービスの会員情報までさまざまなID認証(身分証明)がある。ブロックチェーンで管理することで、特定のID管理者は不用となり、個人情報漏えいのリスクも避けることができる。逆に公開してもよい情報を選択し、それらをネットワークで共有することで、1つのIDでさまざまな認証を行うことも可能。

・シンギュラリティ

シンギュラリティ(技術的特異点)とは、AIなどの技術が、自ら人間より賢い知能を生み出す事が可能になる時点を指す言葉です。米国の数学者ヴァーナー・ヴィンジにより最初に広められ、人工知能研究の権威であるレイ・カーツワイル博士も提唱する概念です。

<実用例>

1、雇用:一部の仕事・職業が人工知能に置き換わる

  • 工場の生産ラインの管理が人間から人工知能に取って代わる
  • 人工知能による自動運転技術が、タクシードライバーやトラックドライバーに取って代わる
  • コンビニエンスストアやスーパーのレジ精算が、人工知能に取って代わる

2、社会制度:ベーシックインカム導入

ベーシックインカムとは、就労、資産の有無、年齢、性別などにかかわらず、無条件に最低限度の所得の支給を行う社会政策のこと。

3、体・健康:脳や臓器を人工物で代替

  • 人類の脳がデジタル解析ができるコンピューターと同じようなものになる
  • データの保存、コピー、消去、各種データやソフトのインストールができるようになる

・ディープラーニング

ディープラーニング(Deep Learning)は、認識や推論、問題解決など人間の行う知的なふるまいをコンピュータに行わせる人工知能(AI)技術のひとつです。日本語では「深層学習」と呼ばれます。AIに学習させる際に、人間が特徴量を指定する機械学習に対して、ディープラーニングではAIが自動的にデータから特徴を抽出します。

<実用例>

1、画像認識

ディープラーニングでの人工知能学習が一般的になる以前、人工知能の「画像認識」は非常に難しい課題でした。しかし、人工知能をディープランニングの手法で学習させる事ができるようになってから、人工知能の画像認識タスクは格段の進歩を遂げました。画像を見て、それが何の画像なのか判断できるようになったのはもちろん、顔認証システムなど精密な判定を必要とする分野では、時に人間の画像認識能力を凌ぐケースさえ見受けられるようになっています。

2、音声認識

もともと「音声データを元に音程の高さ・周波数の長短などを解析し、声を出した人物を特定する」などの作業(声紋認証)は、人間でも道具なしで行うのは難しい事でした。しかしディープラーニングで学習させた人工知能を用いる事で、声紋認証はかなりの精密さで行う事ができるようになっています。さらには声をかける事によって機械に指示を出す「音声認識」の技術も、ディープラーニングの発展と共に大きな進歩を遂げています。

3、自然言語処理

「自然言語処理」とは、会話や文章のやり取りなどにおいて人が自然に使用している言語(自然言語)を、コンピュータに処理させる技術をいいます。自然言語処理はディープラーニングが一般的に使われるようになって急速に発展してきた分野です。

自然言語処理を活用する作業の例としては、「画像データ上にある文字を人工知能に判別させ、文字データに起こす作業」や、「会話内容を人工知能に判別させ、文字データに起こす作業」などが挙げられます。

4、レコメンデーション

「レコメンデーション」とは、顧客の好みを分析し、顧客それぞれの需要にあった情報を提供するサービスの事です。ディープラーニングを用いたレコメンデーションは既に実用化されており、主にネット上で提供されています。

サービス例としては、利用者の閲覧履歴・検索履歴などを元に、利用者の目的に応じた検索候補を表示させやすくするサービス、利用者の好みに合ったWeb広告を表示させるサービスなどが挙げられます。

・シェアリングエコノミー

シェアリングエコノミーとは、個人や企業などが有する資産(スキルや時間などの無形資産を含む)を提供したい人が、インターネットのマッチングプラットフォームを介して必要としている人に提供する、経済活性化活動のことです。一例を挙げると、カーシェアリングやレンタルスペース、民泊などが代表的なサービス。また、家事代行、介護、育児など、スキルや時間のある個人に依頼するのもシェアリングサービスです。

<実用例>

1、カーシェアリング

車は欲しいけどローンや保険、駐車場代など維持費が高くて購入できない」という大都市圏の若年層を中心に、カーシェアリングの活用が増えています。レンタカーよりもリーズナブルで手続きが簡単、さらにガソリン代も不要と利用者にメリットがあるほか、遊休資産(自動車、駐車場など)を活用できることから参入する事業者も多くなっています。

2、ライドシェアリング

ある目的地に行くために、「車を運転する人」と「同乗したい人」とを結びつけるサービスです。基本的にはタクシーと同じですが、日本では車を運転する人が事業者免許登録をしていないと白タク行為にあたるため、導入が進まないのが実情です。

ただ、近年は鉄道やバスなど公共交通の乏しい地域で、自治体が実証実験としてライドシェアリングを導入しているケースもあります。

3、民泊

自宅の一室や別荘、マンションの一室などを、部屋を必要としている人に空室を貸し出すサービスです。

先日、政府は急増する訪日外国人観光客や宿泊施設不足対策として、民泊市場の拡大に向けた「民泊新法」を成立・施行しました。民泊の拡大は、空き家活用などにも期待されています。

4、レンタルスペース

時間制で、空いているスペースを第三者に提供するサービスです。貸会議室、セミナー、社員研修など法人向けサービスのほか、結婚式の二次会やパーティー、サークル活動など個人向けのサービスもあります。

5、知識・スキル・経験

介護や育児、家事代行などを依頼したい人と、ノウハウと時間のある人とを結びつけるシェアリングサービスもあります。

6、ファッション

新しい洋服やアイテムを、リーズナブルな価格でレンタルするサービスです。

価格だけでなく、サービス面でも貸衣装店と一線を画していることも特徴で、さまざまなコーディネートを楽しみたいという20~40代の女性を中心に人気を集めています。

7、農業

土地や農業機器の貸し出しサービスだけでなく、「農業体験」「田舎暮らし」という体験型のシェアリングサービスも人気があります。

最近では農地としての活用だけでなく、太陽光発電設備も設置できる「ソーラーシェアリング」も増えているようです。

8、食事

自宅や旅行先でいつもとは異なる家庭料理を提供してくれるサービスや、本格派レストランのシェフが作った料理を配送してもらえるサービスなど、食の分野でもさまざまな形のシェアリングサービスが広まっています。

【まとめ】

現代の最新テクノロジーの8選をまとめてみました。

IT革命以降、様々なテクノロジーが出て来ているため、日々のアップデートは必要かと思います。

ですが、全てのテクノロジーを知る必要はなく、自分自身が影響を与える(受ける)分野だけ把握しておくことが大切かと思います。

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